第２次大戦後、初めて五輪が中止に追い込まれるかもしれない
- 五輪は選手以外に各国からのスタッフが６０００～７０００人いないとできない。
- 東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長は最近、開催環境がさらに厳しくなったと周辺に打ち明けた。
- 自民党では「中止やむなし」の悲観論が高まっている。
- 発令中の緊急事態宣言の期限は２月７日までだが、自民内では「延長不可避」の見方が大勢。党幹部は宣言延長となれば「五輪は開けない」と断言。
- ３月２５日には福島県から聖火リレーが始まる。昨年は聖火リレー開始直前に１年延期が決まった。聖火リレー開始までに、緊急事態宣言を解除し、感染収束にめどを付けることができるか。
(2020/8/24更新) 東京パリンピックまで1年
(7/23更新) 東京オリンピックまで1年
(6/12更新) 東京アラート解除! 少し、五輪へ向けて前進!
(6/3更新)
海外から感染者が入国するリスク
感染が流行している国から1日当たり10人の感染者が入ってきた場合、検疫でのＰＣＲ検査やホテルなどでの2週間の待機要請を行ったとしても、完全には防げず一部は流入してしまい、3か月後には98.7％の確率で緊急事態宣言などが必要となる大規模な流行が起きる。
一方で、感染が流行している国からの入国を厳しく制限するなどして、1日当たりに入国する感染者を2人にした場合は3か月後に大規模な流行が起きる確率は58.1％、1日当たり1人にした場合は35.3％にまで抑えることができる。
(5/21更新)
東京オリンピックの再延期はない!
国際オリンピック委員会（IOC）のトーマス・バッハ会長は20日、21年開催が無理になった場合は中止とする見通しを示しました。200を超える国と地域が集まるイベントを実施するためには、新型コロナウイルスの感染拡大が国内だけでなく海外でも終息している必要があります。開催にはワクチン開発が必要と言われていますが、ワクチン開発より大きな課題は「ワクチンが世界中で打てるようにすること」で、「日本のような裕福な国でなく、アフリカでも東南アジアの貧しい国でも打てるようにするためには３年くらいかかる」とおもわれます。もし、新型コロナが季節性を持つウイルスであった場合には、１シーズンの流行では終わらず、「とてもオリンピックどころではない」ということになります。
(2/25更新) 金メダル28個予想…… でも、新型コロナウィルスの日本国内での感染拡大は、食い止められるのか？ 何としても食い止めて、五輪史上にウィルスに勝った開催として刻みたい！